鳥取砂丘の伐採と植林の歴史

　戦後、軍用地として使用されていた砂丘が国から払い下げられることになった。それに当たって、砂丘を植林して農業開発のために使うべきか、そのまま保護するべきかという論争が起こったのが１９５０年代である。１９５０年、県が本格的な植林計画を発表すると、観光業者や文化財関係者から砂丘保存の主張が高まった。その後の論争は砂丘緑化戦争といわれている、最終的に砂丘を文化財として保護するよりも食糧増産のために開発することの方を重要視する決定が下された。

　１９５２年５月、鳥取市は浜坂、湖山の両砂丘について国から払い下げを受ける契約に調印したが、払い下げの条件は、1.潮害、風害防備林造林用地として使用すること、2.買い受けてから２０年間はその使用目的を変更・廃止してはならないことであった。これによって１９５２年～１９７２年までの２０年間は砂丘に植林することが義務付けられたことになる。また、植林された土地は森林法により保安施設地区（将来の保安林）として指定された。これに加え、１９５３年３月、海岸砂地地帯農業振興臨時措置法（砂丘開発法）が施行され、砂丘地への植林にかかる費用の半分を国が補助する制度ができた。この二つの動きによって砂丘地における植林推進が決定的になったのである。

　鳥取市では、砂の移動を促進し、砂丘本来の景観を取り戻すため、１９７２年と１９７３年の２年度で砂丘北西域の保安林１５ヘクタールを伐去した。
　１９７８年天然記念物の指定拡大が告示され、１４６．２ヘクタールになった。このため、鳥取市は、１９８２年天然記念物に指定された保安林１７．３ヘクタールの伐去を行った。



かつて伐採された木が砂の中に埋もれていましたが、長い年月を経て、砂の浸食により地上に顔を出しました。